株式会社TOKYO NET WORTH（東京ネットワース）の評判・口コミまとめ｜自社ブランドマンション「PATINA」を展開する中堅デベロッパー！

こんにちは！
投資マニアのさわです。

今回は、東京都を中心に神奈川県や千葉県で自社ブランドのマンションを展開している株式会社TOKYO NET WORTH（東京ネットワース）について解説します。

当ブログの読者様には、「不動産投資に興味があり同社に問い合わせてみたい」、または「同社が扱う物件で気になるものがあるので具体的に交渉してみたい」という方もおられるかもしれません。

根拠が薄いなかで同社をおすすめしたり、逆に事実に反した情報を流したりせず、事実に基づきフラットな目線で解説しています。

ぜひ参考にしてみてください。

株式会社TOKYO NET WORTH（東京ネットワース）とは

東京ネットワースは、中堅デベロッパーとして自社ブランドワンルームマンションを開発し、販売している会社です。

会社概要

東京ネットワースは2004年の設立当初、「株式会社NEXUS」という社名で不動産販売事業、不動産仲介事業、不動産賃貸事業を開始したようです。

社名変更は、2011年3月に行っています。来年で設立20周年を迎えるため、中堅の不動産会社と言えます。

デベロッパー（不動産開発会社）であるため、金融機関はメガバンク、地銀、信金、ノンバンクまで幅広い取引があります。

そんな東京ネットワースの会社概要は以下のとおり。

主な事業内容

東京ネットワースの主な事業内容は、グループ会社が担当するものも含めると、不動産開発から販売、仲介、賃貸、建物管理までと幅広いです。

自社ブランドのマンション「PATINA（パティーナ）」を開発しており、以下のとおり展開してきたようです。

• 2008年：「PATINA桜台」
• 2011年：「馬込」
• 2012年「馬込弐番館」

同社のホームページによるとPATINAは、これら3棟からはじまり、直近の実績としては8棟が掲載されています。こちらの詳細は後述します。

また同社はグループ（関連）会社があり、以下の2社です。

• 株式会社NET WORTH COMMUNITY：建物管理業
• 株式会社NET WORTH：個人向けマンション販売業・セミナー運営

建物管理業とは、建築物を維持・管理するために、清掃・点検・修繕などの各種業務を行う業態です。

株式会社NET WORTHは、NET WORTH COMMUNITYとともに2003年に設立されています。親会社の東京ネットワースが開発・建築・施工したマンションを販売しているようです。

株式会社東京ネットワースの4つの特徴

株式会社東京ネットワースの特徴は、以下の4つです。

1. 東京圏で自社ブランドマンション『PATINA』を展開
2. グループ会社が建物管理、個人向けマンション販売を担当
3. 業務拡大に伴う分社化・移転
4. 社会貢献活動の実施

それぞれ詳しく見ていきましょう。

1、東京圏で自社ブランドマンション『PATINA』を展開

東京ネットワースでは、「99%の入居実績が強み」とうたう自社ブランドマンション「PATINA」を展開しています。

公式ページでは直近の実績として、以下の8棟の物件が掲載されています。

• PATINA綾瀬
• PATINA桜台Duo
• PATINA川崎南 Duo
• PATINA北綾瀬
• PATINA蒲田南 Duo
• PATINA蒲田 Duo
• PATINA狛江
• PATINA蒲田

掲載されている8棟はいずれも完売御礼とのこと。いずれの物件も、最寄り駅徒歩10分圏内や商業施設の充実など、周辺環境の良さをアピールしている印象です。

ちなみに平均入居率99%はかなり高い数値ですが、稼働率については確認できませんでした。

稼働率が高いほど、継続的な収益を得られる上手な運用ができているということを意味しますので重要です。同社と取引される方は稼働率も聞いてみましょう。

2、グループ会社が建物管理、個人向けマンション販売を担当

東京ネットワースのグループ会社である株式会社NET WORTH COMMUNITYでは、建物管理業務が主な業務で、物件の修繕全般を担当しているようです。

2012年の『PATINA馬込弐番館』の完成に伴い、東京ネットワースで建物管理業務を開始し、翌年に同業務を分社化したとのこと。

またNET WORTH COMMUNITYと同時に設立された株式会社NET WORTHは、個人向けマンション販売とセミナー運営を担当していると公式ホームページには記載されていました。

しかし、セミナーの日程や個人向けマンションの販売に関する具体的な記述は同社HPには見当たりません。

また、各社名で検索しても東京ネットワースのホームページがヒットするため、各グループ会社の詳細は、東京ネットワースに問い合わせるのがよさそうです。

3、業務拡大に伴う分社化・移転

東京ネットワースは、公式ホームページに記載されている情報が少なく、やや判断に困るというのが正直なところです。

そんな少ない情報の中で、「沿革」に記載された分社化や移転に関する記述は、同社の経営状況などを推察する材料となるかもしれません。

沿革によると、2013年に建物管理業と個人向けマンション販売業を分社化したのち、2015年に本社事業所を増床。さらに2018年には本社をGINZA SIXに移転し、その後2023年には港区赤坂に移転しているようです。

事業所規模なども不明のため一概に言えることではありませんが、記載された情報を見る限り、着実に業務を拡大している印象を受けます。

4、社会貢献活動の実施

東京ネットワースのホームページでは、以下の社会貢献活動についても記載があります。

• 2011年4月：東日本大震災義援金
• 2016年4月：熊本地震義援金
• 2019年5月：公益財団法人日母おぎゃー献金基金（心身障がい児の為の予防や療育等に関する研究を補助）

社会貢献活動を実施する体力があるとも取れますが、それぞれ具体的な金額などは不明です。

設立から約20年を数える中堅不動産会社としては、さほど目立った実績とは言えないかもしれません。

生命保険代わりと言われたら要注意

不動産会社の中には「生命保険代わりになる」「保険料を圧縮できる」などと謳って不動産投資を勧める会社がありますが、これには注意が必要です。

不動産を購入する際はローンを組むのが一般的であり、このときあわせて団信（団体信用生命保険）に加入することから、「ローン返済中に万が一のことがあっても安心＝生命保険代わりになる」、とアピールしているわけです。

団信が生命保険の役割を果たすことは確かです。しかし団信がカバーするのはあくまでも生命保険が担う役割の一部。さらに、保障が得られると言ってもそれはあくまでも物件を所有している間だけです。

こうした理由から、団信に加入するからといって安易に生命保険を解約するのはおすすめできません。

不動産投資の目的は、あくまでも不動産によって利益を得ることです。投資本来の目的から逸れる部分で判断せず、しっかり物件選定しましょう。

株式会社TOKYO NET WORTH（東京ネットワース）の口コミ・評判

東京ネットワースの良い口コミや評判を探したところ、2023年10月執筆時点においてゼロでした。

設立から20年を数える会社で口コミがゼロというのも少々不自然にも感じますが、、

念のため、同社のブランドであるPATINAの口コミも調べたところ、数は少ないものの、星3～5つの好意的な評価が散見されました。

悪い口コミも見当たらないため、一定のサービスは受けられると予想してよいかもしれません。

株式会社TOKYO NET WORTH（東京ネットワース）のまとめ

株式会社TOKYO NET WORTHの企業情報、事業の特徴、口コミや評判について解説しました。

同社は、ホームページなどではあまり詳しい情報を開示していないため、気になる物件がある場合には、直接問い合わせてみても良いのではないかと考えます。

ただし、もし物件を購入する際には、サブリース契約など当記事で指摘した点にご注意ください。

同社から物件を勧められたがどのように評価してよいか分からないという場合は、わたくし投資マニアさわまでLINEしてくださいね。評価方法についてアドバイスできますよ。