【完全解説】東建コーポレーション株式会社の評判・口コミ情報まとめ｜土地活用と低コスト建設が売りの不動産会社！

こんにちは！
投資マニアのさわです。

今回は、1974年の創業以来、全国を対象とした土地活用に尽力している「東建コーポレーション」について、詳しく解説していきます。グループ会社と連携することで、自社生産による低コスト設計などを実現しているとうたう東建コーポレーション。

物件購入や不動産投資を検討する人は、どこの不動産会社に相談・依頼するのがいいのか、どんな物件を買うべきなのかは、気になるところではないでしょうか？

利用者からの評判、口コミなどを含めて、東建コーポレーションがどんな会社なのか、どんな物件を扱っているのか、どんな特徴があるのかなどを見ていきます。特に、土地活用を検討中の方は、ぜひ参考にしてみてください。

東建コーポレーションとは？

東建コーポレーションは、1974年の創業以来、リース建築を軸とした「土地の有効活用および活性化」に尽力している不動産会社です。仲介専門事業所「ホームメイト」を北海道から沖縄まで全国47都道府県に構え、エリアを限定しない土地活用や建物建設・販売を行っています。

賃貸マンション、賃貸アパート、貸店舗の企画・設計・施工から仲介・管理・経営代行まで幅広い事業を展開。

「土地と建物と人の調和を目指す」をモットーに、グループ会社10社と連携しながら、低コストかつ土地の特性を活かした開発を行っているようです。

会社概要

東建コーポレーションは、1974年創業の、愛知県名古屋市に本社を構える不動産会社です。

ホームメイト店や東建支店、FC店など、全国に合計555店舗の拠点を持ち（2023年4月時点）、北海道から沖縄まで日本全国を対象とした土地活用を行っています。

2003年には、東証・名証1部（現：東証プライム・名証プレミア）上場を果たしています。

そんな「東建コーポレーション」の会社概要は、以下のとおり。

主な事業内容

東建コーポレーションの事業内容は、以下のとおり。

• 土地所有者向け一般リース建築事業（ブリッジシステム）
• 土地所有者と企業を結ぶ企業向けリース建築事業（キャッチシステム）
• 高品質自由設計住宅事業（ヨーロピアンハウス）
• 賃貸マンション･賃貸アパート･貸店舗の仲介事業（ホームメイト仲介システム）
• 住まいのリフォーム事業
• 定期借地権付住宅販売事業（フレンドリーシステム）
• ワンイヤー（家具･家電付1年賃貸）マンション事業
• 市街地再開発型容積率活用事業（ユース）
• ネット広告事業

東建コーポレーションでは、全国を対象として土地活用に尽力しています。

賃貸物件の仲介事業として「ホームメイト」を広く展開しているものの、メインはあくまで土地活用です。

ホームページ上では、土地を所有していない人に対する土地提案については特に言及していません。基本的に、土地所有者向けにサービスを提供していることがうかがえます。

東建コーポレーションの6つの特徴

東建コーポレーションの特徴は、以下の6つです。

1. 日本全国を対象とした土地の有効活用
2. 豊富な種類の建築商品
3. 自社生産による低コスト設計
4. 安心設計のバリアフリーデザイン
5. 充実した入居者募集ネットワーク
6. 保証システム「サブリース経営代行システム」

ひとつずつ詳しく見ていきましょう。

1、日本全国を対象とした土地の有効活用

東建コーポレーションは、日本全国を対象に土地活用を行っています。

北海道から沖縄まで全国47都道府県に拠点を構えているからこそ、エリアを限定しない土地活用が可能なようです。公式ホームページでは、各エリアにおける活用事例や市場調査データ、間取りごとの家賃相場などを確認できます。

アパートや賃貸マンション経営としての土地活用をメインにしつつ、そのほかに戸建賃貸、賃貸併用住宅などにも対応しているようです。

土地活用前に、過去の事例や該当エリアの特徴を知れるため、活用後のイメージがしやすいのは嬉しいポイントですね。ただし、あくまで「過去」の事例、調査結果から得られる「予測」であるため、鵜呑みにはしないようにしてください。

2、豊富な種類の建築商品

東建コーポレーションでは、豊富な種類の建築商品を用意することで、その土地の特性やニーズに合わせた建設が可能とのこと。

敷地条件や建物種別により、木造・鉄骨造・RC造の3つの工法を使い分けることで、幅広い建設に対応。それぞれ、コンセプトや仕様、デザインが異なる複数のシリーズを展開しており、ニーズに合わせた建設を得意としているようです。

「高耐震木造2×4工法」は、木造のやさしさに耐震性や耐久性をプラスした構造。耐震等級2であり、地震による負荷を最小限にとどめられるとしています。

また、オリジナル高遮音床「TKS-55」を導入しているため、木造では最高レベルの遮音性を実現しているのだとか。さらに、「ファイヤーストップ構造」により炎の燃え広がりを防ぐ、とうたっています。

「木造2×4工法」は、柱や梁などの「軸」で構成されている従来の木造住宅と異なり、床や壁などの「面」で構成する工法。外部からかかる荷重を均一に分散できるため、耐震性に優れるといいます。

高耐震木造2×4工法同様、TKS-55やファイヤーストップ構造を採用しているとのことです。

「高耐震鉄骨造」は、東建コーポレーションオリジナルの構造。地震によるねじれ現象の防止が可能で、建築基準法で要求される1.5倍の構造強度があるそうです。

居室内に耐力壁を設置しない「アウトウォール工法」を採用することで、間取りの変更などの大規模なリフォームにフレキシブルに対応できる点も特徴的。

「重量鉄骨造」は、軽量鉄骨の数倍の厚さの鉄骨を使用することで、地震や暴風にも負けない耐震性を誇っているそう。

ALC（軽量気泡コンクリート）を採用しているため、冬は暖かく、夏は涼しい快適空間を実現することに加え、遮音性にも優れているようです。

「鉄筋コンクリート（RC）造」は、コンクリートならではの耐震性や耐火性に優れた構造であり、法定耐用年数は47年あります。遮音性も高く、また、室内に柱や梁がでない「壁式工法」を採用しているため、すっきり広々とした住空間を実現できるそうです。

上記のほかに、「専用機能付商品」として“都市型女性専用賃貸マンション”、“子育て賃貸マンション”、“ペット同居専用マンション”、“メディカルマンション”を、「付加価値仕様」として“家具家電付1年賃貸”などを提供しています。

3、自社生産による低コスト建設

東建コーポレーションでは、グループ会社「ナスラック」の全国5工場からなる自社生産ネットワークを駆使することで、資材・部材の安定供給や集中購買によるコストダウンを実現しているようです。

アパートや賃貸マンションの建設で必要になる躯体や建材、水回り製品、外構設備などを「ナスラック」で生産。全国5工場すべてでISO9001を取得しており、徹底した品質管理のもと、高品質かつ低コストの製品を供給している、とアピールしています。

採用する工法（構造）により物件価格は異なりますが、比較的低コストでの建設に期待できるかもしれませんね。

4、安心設計のバリアフリーデザイン

東建コーポレーションでは、「安心・安全・快適な賃貸住宅をオーナー様と共に供給し地域社会に貢献すること」を使命に、バリアフリーデザインのアパート・マンションを展開しているそうです。

子育てファミリーや高齢者、女性、すべての人が安心して安全に快適な生活ができることをコンセプトに、バリアフリーデザインの「ユーロピュア・シリーズ」や「ユニヴァリィ・シリーズ」を展開。

「物理的」「制度的」「社会的」「心理的」といった4つの視点から、日常生活の中に存在するバリアを解消している点をアピールしています。

室内だけでなくアプローチから玄関までの段差を無くしたり、廊下・トイレ・浴槽に手すりを設置したり、壁の角を丸くしたりといった「物理的バリアフリー」のほか、子育て支援やコミュニティー、イベントを開催するなど「制度的・社会的・心理的バリアフリー」にも取り組んでいるようです。

さまざまな面からバリアフリー設計を行っているため、幅広い入居者から支持されるなど、賃貸物件の資産価値向上にもつながりそうですね。

ただし、こだわりの設計はそれだけ物件価格が高額になる可能性があります。想定入居者に合わせて設備や仕様を検討するなど、ターゲットを絞った戦略が大切です。

5、充実した入居者募集ネットワーク

東建コーポレーションでは、入居者確保に向けたさまざまな取り組みを行っているようです。

全国展開している仲介専門店・賃貸物件検索サイト「ホームメイト」による集客や、テレビCM、独自の「入居者促進システム」の導入などにより、オーナーの賃貸物件の早期入居をバックアップしているとのこと。

「ホームメイト」は、全国11,000店舗を超える加盟店ネットワークと、月間約3,000万件のアクセス数がある日本屈指の賃貸物件検索サイトがあります。

これらのネットワークを駆使して集客するだけでなく、さらに「仲介手数料の割引」や「期限付き賃料支援サービス（フリーレント）」など、さまざまな入居仲介促進サービスを実施して、入居率工場を促進しているとのこと。

6、保証システム「サブリース経営代行システム」

東建コーポレーションでは、グループ会社の「東建ビル管理株式会社」と連携することで、最長35年間一括して借り受ける「サブリース経営代行システム」を提供しています。

東建ビル管理株式会社が一括で借り入れるため、オーナーから見た入居者は東建ビル管理株式会社ということに。

そのため、万が一空室や家賃滞納が発生した場合でも一定額の賃料収入が得られる、とうたっています。

空室保証のほかに、家賃の入出金や退去補修工事、建物定期点検、リフォーム提案、24時間コールセンターなど、マンション・アパート経営のトータルサポートを実施。

空室リスクを下げられるため、サブリース契約は一見魅力的に見えるかもしれませんが、注意も必要です。

近年ではサブリース契約におけるトラブルが相次いでいます。「空室でも家賃が保証されている」という甘い誘惑にのらず、極力契約しないようにしてくださいね。

生命保険代わりと言われたら要注意

不動産会社の中には「生命保険代わりになる」「保険料を圧縮できる」などと謳って不動産投資を勧める会社がありますが、これには注意が必要です。

不動産を購入する際はローンを組むのが一般的であり、このときあわせて団信（団体信用生命保険）に加入することから、「ローン返済中に万が一のことがあっても安心＝生命保険代わりになる」、とアピールしているわけです。

団信が生命保険の役割を果たすことは確かです。しかし団信がカバーするのはあくまでも生命保険が担う役割の一部。さらに、保障が得られると言ってもそれはあくまでも物件を所有している間だけです。

こうした理由から、団信に加入するからといって安易に生命保険を解約するのはおすすめできません。

不動産投資の目的は、あくまでも不動産によって利益を得ることです。投資本来の目的から逸れる部分で判断せず、しっかり物件選定しましょう。

東建コーポレーションのいい口コミ・評判

東建コーポレーションのいい口コミは、以下のとおり。

• 長い間まったく活用せずに放置していた土地をハイツを建設することで活用することができて、現状では空室もなく、空室が出てもすぐに対応して入居募集をするので、家賃収入のロスが少ないのがメリットだと思っている。まだ経過年数が少ないので、入居者からのクレームを聞くこともなくデメリットも感じていないから、アパート経営としては普通だと感じた。
• 賃貸収益状況については、現状では入居率100%で推移しており、空室が出た時も間が空かず入居者が決まっていたので、不動産投資を始めた当初の収益目標を今のところは達成できている。
• 他社と比べることができないので、不動産会社や管理会社のアフターフォローとして当然のことをしてもらっていると思っており、入居者からのクレームも聞くことがなく不動産会社の対応に不快感を感じることが今のところない。

東建コーポレーションのいい口コミには、土地の有効活用や入居率の高さに関するものが多く見受けられました。

「ホームメイト」と提携したり、CMを放送したり、独自の入居促進システムを導入したりと、入居者募集に力を入れているからこその結果と言えそうです。

土地活用に悩んでいる人は、一度東建コーポレーションに相談へ行くのも良いかもしれませんね。

東建コーポレーションのまとめ

東建コーポレーションは、1974年の創業以来、リース建築を軸とした「土地の有効活用および活性化」に尽力している不動産会社です。北海道から沖縄まで全国47都道府県に対応しており、エリアを限定しない土地活用が特徴。

グループ会社と連携することで、自社生産による低コスト設計や、賃貸管理まで幅広い不動産業務にも対応。大手ならではのネットワークの広さとこれまでのノウハウを活かした土地活用を強みとしています。

土地の提案などはしていないようですが、土地活用でお悩みの人は、相談してみるのも良いかもしれませんね。

何かお困りの場合は細かいことでもお答えできますので、わたくし投資マニアさわまでLINEいただけたらと思います。

東建コーポレーション株式会社を検討されている方へ

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私は不動産投資マニアかつ元々不動産業者に出向した経験もあるため、お役に立てる自信があります。

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