アドネスが運営する「スキルプラス」は怪しい？評判口コミは？料金体系や解約・返金ルールまで徹底解説

引用：アドネス株式会社

こんにちは！
投資ドクターのさわです。

本記事では、三上功太氏が代表を務める「アドネス株式会社」が運営するオンラインスクール、「スキルプラス（Skill Plus）」について解説していきます。

同スクールは、Webマーケティングや生成AI活用など、現代のビジネスシーンで需要の高いスキルを総合的に学べる教育サービスとして展開されています。しかし、ネット上で検索すると「料金」「評判」といった言葉と並び、「返金」「行政処分」「稼げない」といったキーワードが多数見られる状況です。

実際、スキルプラスを運営するアドネス株式会社は、過去に特定商取引法に基づく「指示処分」を受けた経緯があります。その詳細も含め、以下では、同サービスの特徴や料金体系、中途解約における返金ルールの仕組みなどについて整理していきます。受講を検討されている方や、解約に伴う清算ルールについて詳しく知りたい方は、ぜひ参考にしてください。

スキルプラスの口コミ・評判まとめ

アドネス株式会社が運営する「スキルプラス」について、ネット上やSNSに寄せられているリアルな口コミ・評判をリサーチしました。

全体的な傾向として、「単発セミナーに対する高い評価」と、「高額な本契約や中途解約・返金に関する不満」という二極化が見られます。

Googleマップのクチコミ傾向

Googleマップ上のアドネス株式会社に対するクチコミを確認すると、評価が時期によって大きく分かれています。

直近数ヶ月（2〜6ヶ月前）に投稿された十数件のレビューは、「生成AI CAMPに参加しました」「合宿を受講して学びが多かった」といった星5の高評価が中心です。

一方で、約1年前のクチコミまで遡ると状況が異なり、コメント無しの星1評価が複数件（確認できる範囲で6件以上）連続して投下されており、時期や参加したサービスの違いによって評価傾向が明確に分かれている実態がうかがえます。

参考：アドネス株式会社｜Googleマップ

X（旧Twitter）での返金・解約に関する口コミ

SNS上では、スクールの解約や返金に関連して、具体的なトラブルを訴える声や、情報収集を行う動きが複数確認されています。

【SNS上の実際の口コミ】

「アドネス株式会社の詐欺被害者いませんか？ “スキルプラス”などという怪しい教材を高額で売り付ける会社です。(行政処分済み) 被害を訴えて問題化した人だけに返金して泣き寝入りした被害者には返金しません。」
（引用元：X @0915_taka_）

「【アドネス・スキルプラス被害者の方へ】被害報告フォームを設置しました。
・契約の強引さ
・偽装請負の実態
・中途解約時の高額返金
・行政処分関連の被害
などどんな内容でも結構です。（後略）」
（引用元：X @yuuma_tnk）

「18才に借金させて行政処分受けた情報商材アドネス 受講者向けのLINEオープンチャットみたけど地獄そのもの。騙されるやつは何回でも騙される。みんな借金してる。」
（引用元：X @romi_hoshino）

このように、単発のセミナーの質に関する評価とは別に、「解約時の返金対応が限定的であること」や「受講費用のために借金をしている人がいること」など、契約構造や資金面に関する強い不満の声が上がっています。

X（旧Twitter）でのその他の口コミ（内部体制に関する噂など）

受講者からの返金・解約に関する声だけでなく、X上では同社の内部体制や、スタッフの労働環境（給与や契約形態など）に関しても、さまざまな告発や噂が飛び交っている状態です。

【SNS上の実際の口コミ】

「アドネス株式会社の初任給10万円で社員はほぼ多重債務者
社員達にはポンコツAIを作らせ何かやってる感を出し、そいつらに対し120万のスクールをクロージング
業務委託のため簡単に首も切れる
社員は300名程度で10-20万以上の昇給はなし
年商20億前後なのに広告月300億のデマ
すまん三上、擁護できない」
（引用元：X @kyousosora3）

「偽装請負の証拠。#アドネス #偽装請負」
（※業務委託契約であるにもかかわらず、シフト制や勤怠管理など実質的な雇用関係を疑わせるような社内チャットのやり取りが画像として添付されています）
（引用元：X @yuuma_tnk）

これらの情報のすべてが事実であると断定することはできません。しかし、サービスそのものの評判だけでなく、運営企業の内部体制に関しても、真偽の定かではない「きな臭い噂」がSNS上で蔓延しているという状況は、高額な契約を検討する際の一つの判断材料（企業に対する信用リスクの指標）として知っておくべきでしょう。

スキルプラス（アドネス株式会社）とは？

引用：スキルプラス

次に、「スキルプラス」を運営する企業について、国税庁の法人登記情報や公式ページ、経済産業局の公的記録などをもとに客観的に整理します。

会社概要

同社に関する公開情報を以下の表にまとめました。

事業概要：前身サービス「センサーズ」からのリブランディング

「スキルプラス」は、Webマーケティング、SNS運用、生成AI（ChatGPTなど）の活用、動画編集など、現代のビジネスシーンに合わせた複数のITスキルを学べるオンラインスクールです。

同社は元々「センサーズ」という名称のスクールを運営しており、「スキルプラス」はそのサービス名が変更（リブランディング）されたものです。オウンドメディア等では「事業の拡大に伴う名称変更」と説明されていますが、公開されている情報から確認できる範囲では、提供しているビジネスモデルやスクール事業としての主軸に大きな変化はないように見えます。

過去の「指示処分」に関する事実

この企業を評価する上で確認しておくべき客観的な事実が、過去に関東経済産業局から特定商取引法に基づく「指示処分」を受けているという点です。

経済産業局の公表資料などによると、同社は過去の勧誘手法や契約手続きに関して指導を受けています。同社は現在、合法的な範囲での運営やコンプライアンスの改善をオウンドメディア等でアピールしていますが、過去にこのような公的機関からの指示を受けた経緯がある法人が提供するサービスであることは事実です。

参考：特定商取引法に基づく販売業者に対する指示処分について｜関東経済産業局
参考：特定商取引法に基づく表記｜アドネス株式会社 公式
参考：アドネス株式会社、採用数が前年比300%越え！ スタッフ数318名に｜PR TIMES

スキルプラスの特徴

ここでは、公式ページ等の情報をもとに、「スキルプラス」のサービス内容やカリキュラムなどについて、客観的な事実を整理します。

1. 1800本以上の動画教材と特許取得の学習システム

スキルプラスでは、Webマーケティング、SNS運用、生成AI（ChatGPT等）の活用、動画編集など、複数のITスキルを横断的に学べる環境が提供されています。

公式情報によると、学習コンテンツとして1,800本以上の動画教材が用意されているほか、学習の定着を促すための「サクセスラーニングシステム（ビジネスモデル特許取得済）」という同社独自の仕組みを導入している点が強みとして打ち出されています。

また、これらの豊富なコンテンツへのアクセスと併せて、12ヶ月間のサポート期間が設けられていることも特徴として掲げられています。

2. 無料体験プログラムから本契約へ至る受講の流れ

同スクールでは、まずは「無料体験プログラム」を入り口として案内しています。公式ページによると、実際の受講までは以下のようなステップとなっています。

1. 体験会お申し込み（説明会を含む体験会の予約）
2. 体験会受講（当日オンラインでの受講）
3. 入会手続き
4. 受講開始

このように、まずは無料の体験会を通じてサービスの内容や学習環境を確認したのちに、本契約（入会手続き）へ進む流れが用意されています。

3. 最大約200万円にのぼる料金体系とプランの違い

引用：スキルプラス

スキルプラスには、スタンダードプランとプライムプランの2種類が用意されており、「スタンダードプラン」の料金は総額107万8,000円（税込）、上位の「プライムプラン」は総額198万円（税込）となっています。

2つのプランの違いは、公式のオウンドメディアやnoteでの発信によると、「スタンダードプラン」で提供される全学習内容（動画カリキュラムやサポート等）に加えて、上位の「プライムプラン」では「上級者限定コンサル」が追加される点にあると説明されています。上級者限定コンサルでは、「独立・法人化・高単価案件の獲得を目指す」などの文言も確認できました。

なお、公式の案内には分割払いも可能である旨が記載されていますが、分割回数に応じて手数料が別途かかるため、支払い方法次第で実際の総額はさらに高くなることが示唆されています。

参考：スキルプラスの料金はいくら？スタンダードとプライムの違いも解説｜アドネス株式会社 公式メディア
参考：スキルプラスの特徴と料金プラン｜アドネス株式会社 公式note

スキルプラスが「詐欺」「返金されない」といわれる理由

ネット上の口コミ等で「解約してもお金が戻ってこない」といった懸念の声が上がる背景には、公式の特定商取引法に基づく表記で定められている「中途解約の計算ルール」と、オンライン教材という「商品の性質」の組み合わせによる構造的な要因があります。

高額な契約を結ぶ前に、必ず把握しておきましょう。

1. 公式規約に基づく中途解約の精算ルールと構造

スキルプラス公式の「特定商取引法に基づく表記」において、中途解約時の返金計算式は以下のように明確に定められています。

• （1）サービス提供前の解約： 受領済みの対価から「1万5,000円」を控除した金額を返金。
• （2）サービス提供後の解約： 受領済みの対価から、「既に提供したサービスの対価」に「5万円（または未払い総額の20％のいずれか低い額）」を加算した合計額を控除した金額を返金。

ここで注意すべき最大のポイントは、サービス提供後における「既に提供したサービスの対価」の算定です。

スキルプラスの場合、入会後に「1,800本以上の動画カリキュラム」や「会員サイトへのアクセス権」などが提供されます。オンライン教材という性質上、これらが提供された時点で「大部分の役務（教材）はすでに提供済みである」と見なされる契約構造となっています。

そのため、たとえ実際の受講日数が数日程度であったとしても、公式の規約に則って「提供済みの動画教材費＋解約損料（5万円）」が差し引かれれば、相殺される金額が数十万円規模にのぼります。結果として手元に残る返金額が極端に少なくなるケースが発生しやすく、これが「返金されない」という不満の声に繋がる最大の要因となっているものと思われます。

2. 過去の販売対応に対する「限定的な全額返金措置」の事実

過去の行政からの指示処分に関連し、同社代表の三上功太氏は自身のX（旧Twitter）アカウントにて、「弊社の過去の販売対応により不安や負担を感じられた方」への救済措置として、全額返金対応を実施する旨を明確に公表しています。

その発表内容によると、速やかに全額返金対応を行う対象者は、以下の2つの条件を両方満たす方と定義されています。

• 契約当時20歳未満であった方
• 消費者金融等での借入を伴っていた方

「条件に明確に当てはまるか判断が難しい場合も個別に状況を確認のうえ誠実に対応する」との記載はありますが、この公式な発表に基づく限り、クレジットカード等で決済を利用した20歳以上の受講者などは、この全額返金措置の対象からは原則として外れることになります。

参考：特定商取引法に基づく表記｜アドネス株式会社 公式
参考：返金対応に関する代表者（三上功太氏）のポスト｜X

スキルプラスのメリット・デメリット

ここまでの公式情報や契約構造を踏まえ、フラットな投資家目線から見た「スキルプラス」のメリットとデメリット（懸念点）を整理します。

メリット

• 独自の学習システムと豊富なコンテンツ
  1,800本以上の動画教材や、ビジネスモデル特許を取得している独自の「サクセスラーニングシステム」など、複数のITスキル（生成AI、Webマーケティング等）を体系的に学べる環境が構築されている点は、自己投資としての明確なメリットと言えます。
• 無料体験プログラムによる事前確認
  いきなり高額な契約に進むのではなく、まずは無料の体験会などを通じて実際のサービス内容やシステムの使い勝手を事前に確認できるステップが用意されています。

デメリット・懸念点

• 初期費用の回収ハードルが非常に高い
  約107万〜198万円という受講料は、個人の副業や独立のための初期投資としては極めて高額な部類に入ります。未経験者がこれだけの資金を投じた後、実際に案件を獲得して初期費用を回収（黒字化）するまでの道のりは決して平坦ではなく、投資対効果の観点からシビアな見極めが必要です。
• 途中リタイア時の「資金目減りリスク」
  最大の懸念は、学習を継続できなくなった場合の「出口戦略」です。前述の通り、オンライン教材の性質と公式規約の計算ルールが組み合わさることで、早期解約であっても「提供済み役務」として高額な費用が差し引かれ、手元に戻る資金が極端に少なくなる構造的なリスクがあります。

スキルプラスに関するよくある質問

ここまで解説してきた内容を踏まえ、スキルプラス（アドネス株式会社）について、現在受講を検討している方や、契約・解約について疑問を抱いている方が直面しやすいポイントをQ&A形式で整理しました。

Q1. 途中で解約した場合、支払ったお金は戻ってきますか？

A. 法律および規約上「中途解約」は可能ですが、計算式によって手元に戻る金額が非常に少なくなる（または返金がない）ケースが多い構造になっています。

これはスキルプラス固有の特殊なルールというわけではなく、「動画教材を主軸とするオンラインスクール全般」で非常に起こりやすい構造的な落とし穴です。

一般的な対面型の教室（例：全10回の英会話スクールなど）であれば、途中で辞めた場合、「まだ受講していない回数分」が分かりやすく返金対象になります。しかしオンラインスクールの場合、契約した直後に「1,800本以上の全動画教材へのアクセス権」などが一括で付与される仕組みとなっています。

そのため、たとえ実際の学習期間が数日程度であったとしても、規約上は「入会した時点ですでに数十万円分の教材（メインの役務）は提供済みである」と算定されてしまいます。結果として多額の控除がなされ、実質的な返金額が極端に少なくなる（またはゼロになる）のが実情です。

Q2. ネットで「全額返金される」という情報を見ましたが本当ですか？

A. 全員が対象となるわけではありません。対象者は極めて限定的です。

過去の不適切な販売対応等に関連し、同社代表のSNSアカウントにて「全額返金対応を行う」という発表がありましたが、その対象は「契約時に20歳未満」かつ「消費者金融を利用して決済した者」という2つの条件を満たす方と定義されています。

クレジットカード決済を利用した方や、契約時に20歳以上だった方はこの特別措置の対象からは外れるため、記事内でも解説した「通常の解約精算ルール」が適用されることを前提に検討する必要があります。

Q3. 「お金がないなら消費者金融で借りればいい」と言われましたが、投資としてどうですか？

A. 投資（自己投資）の観点から見ると、非常にリスクの高い選択です。

自己投資は「現在の余剰資金の範囲内」で行うのが大原則です。約100万〜200万円という高額な受講料を消費者金融等（年利15%前後など）で借り入れて支払う場合、スキルを身につけて収益化する前から「高額な利息」と「毎月の元本返済」という重いマイナスのキャッシュフローを背負うことになります。

費用対効果（ROI）を黒字化させるハードルが極端に跳ね上がるため、投資家の目から見ても推奨できる資金計画ではありません。

Q4. 契約や解約に関して不安がある場合、どこに相談すればいいですか？

A. まずは「局番なしの188（消費者ホットライン）」などの公的な窓口を活用しましょう。

「規約に同意したから」「もう教材を渡したから」と業者側から言われた場合でも、契約時の状況（電話勧誘であったか等）によってはクーリング・オフや別の解決策が適用されるケースもあります。

一人で悩んだり、SNS上で高額な手数料を要求する非公式な代行業者に依頼したりする前に、まずはお住まいの地域の消費生活センターに事実ベースで相談し、客観的な指示を仰ぐのが賢明です。

スキルプラス（アドネス）の評判・返金についてのまとめ

今回は、アドネス株式会社が運営するオンラインスクール「スキルプラス」の実態と、中途解約・返金に関する構造について、一人の投資家としての目線で検証してきました。

記事の要点を以下にまとめます。

• 高額な料金体系： 複数のITスキルを学べる独自の環境がある一方、本契約は約107万〜198万円と初期費用が非常に高い。
• 解約精算の構造： 途中解約時、公式規約に基づいて「提供済み役務（動画教材等）」が差し引かれるため、手元に戻る返金額が極端に少なくなるケースが多い。
• 過去の行政処分と限定的な返金： 過去に特商法に基づく指示処分を受けており、代表SNSで全額返金が発表されたものの、その対象は「未成年かつ消費者金融利用者」などに限定されている。

「稼げるようになるから大丈夫」という言葉を鵜呑みにせず、万が一うまくいかなかった場合に自分の資金がどうなるのか、契約書面を一言一句確認した上で、そのリスクを背負えるかどうかを冷静に判断してください。

スキルプラスを高額で契約してしまった方へ

全額回収は難しいと考えるべ

前述の通り、公式の利用規約において「契約直後のオンライン教材へのアクセス権付与＝サービスの大部分の提供」と見なされる構造になっています。

過去の行政指示に基づく一部の特例（未成年かつ消費者金融利用者など）を除き、ご自身で規約に同意して契約した以上、完全な資金回収（全額返金）は現実的ではないと考えるべきでしょう。

「取り返す」より「これ以上失わない」

感情的になると、

• 高額な着手金を請求する弁護士
• 「必ず取り返せる」と謳う返金代行業者

などに、二次被害として巻き込まれるケースもあります。 情報商材や高額スクールのトラブル事案でも、深追いした結果、悪徳な業者や弁護士から高額な着手金を請求されているケースをよく聞きます。一部では非弁業者が着手金だけ受け取って連絡が取れなくなったなんて話も。まさに詐欺の二次被害ですね。

重要なのは、 失ったお金を無理に取り返そうと焦ることではなく、 今あるお金・事業・信用をどう守り、増やすか です。

取り戻すのではなく”増やす”に意識を変えよう。

スキルプラスの解約問題においては、いくら心をすり減らして過去の決断を悔やんでも、規約の壁がある以上、お金が全額戻ってくる可能性は低いです。

それよりも、気持ちを切り替えて今あるお金を堅実に増やすことが何より重要です。

資産形成・運用は王道が一番

資産形成・運用の基本は、

• 不動産
• 保険
• 積立投資

などです。今回のような高額スクールの勧誘で語られがちな「未経験からでも短期間で高収入が得られる魔法のスキル」というのは存在しません。真っ当に、コツコツと積み上げていくしか道は無いのです。

管理人自身もほったらかし投資で6.2億円を運用中

• 投資運用総額約：6.2億円（ローン含む）
• 家賃収入で年間約800万円前後を得ている
• 金融商品からの配当が年間約200～1000万円前後得ている
• 運用手法はほったらかし（精神的な負担は嫌）

私は基本の投資で、現在6.2億円を運用中です。 もちろん私自身が資産家の家系に生まれたわけでも、起業で大きく成功したわけでもありません。 コツコツと投資を続けて来た結果です。サラリーマンであれば十分に到達可能な領域ですよ。

美味しい副業話や高額なスクールに惑わされず、基本に忠実にやっていくことが最終的には大きな成果を生みます。 高額な自己投資で手痛い出費をしてしまっても、それで終わりではありません。そうした失敗を糧に、最後に大きく成功すれば勝ちです。諦めずに王道のチャレンジを続ければ、必ず挽回のチャンスは現れるものですよ！